「自社で採用動画を作ろうとしたが、続かなかった」
「外注を続けているが、制作費が経営を圧迫している」
―そんな声を、中小企業の経営者様から聞く機会が増えています。

採用動画の内製化に挑戦して挫折する企業の多くは、「外注をやめて一気に自社制作に切り替える」という進め方をしています。
内製化を急ぎすぎると、結局は外注に戻ることになりかねません。
しかし、段階的に内製化を進めることで、品質を保ちながらコストと外注依存度を下げていけます。

この記事では次のことを解説します。

動画の内製化とは？外注との違いと「3つの選択肢」

動画の内製化を検討するなら、まず「内製化＝完全自社制作」という誤解を解くことが出発点です。
急な内製化は難易度が高く、挫折の原因になります。

この章では、内製化の定義と、中小企業が選ぶべき選択肢を整理します。

動画制作の内製化とは「工程比率を高めること」

動画の内製化とは、企画・撮影・編集・運用といった工程を社内で担う比率を段階的に高めることです。
一度にすべてを内製するのではなく、外注から少しずつ社内制作に移行することがポイントとなります。

外注・内製・ハイブリッドの3つの選択肢

中小企業が取り得る選択肢は、外注・完全内製・ハイブリッドの3つに整理できます。

選択肢	月次コスト感	ノウハウ蓄積	向いている企業
外注（全工程）	月100〜200万円※	蓄積されにくい	短期で運用を立ち上げたい／社内リソースが少ない
内製	機材費・規模感により変動	蓄積される（属人化リスクあり）	動画専任社員を雇用できる規模／長期で投資回収できる
ハイブリッド	月20〜50万円	段階的に蓄積	中小企業の大半（品質を確保しつつ知見を残したい層）

中小企業に最適なのはハイブリッド型からの段階的な内製

広報・採用専任者を置けない中小企業の現実解は、ハイブリッド型から内製にシフトすることです。
外注で品質を担保しつつ、経時的に社内へ知見を蓄積できるためです。

次の章では、動画制作を内製するメリットやデメリットを紹介します。

採用動画の内製化のメリット・デメリット

採用動画の内製化には、長期的に得られるリターンと初期に向き合うべき課題の両面があります。
メリットだけでなく、デメリットや注意点も押さえておきましょう。

動画制作内製化の3つのメリット

採用動画を内製化すると、コスト・スピード・ノウハウの3つで自社に優位性が生まれます。

• コスト削減：月額の外注費が削減され、年単位で百万円規模の差になる
• 制作スピードの向上：自社のペースで制作でき、スピード感のある制作が可能
• ノウハウの蓄積：ノウハウが経時的に蓄積され、最終的には完全内製できる

動画制作内製化のデメリット・注意点

動画の内製化には、取り組む前に知っておくべき注意点が3つあります。
具体的には次のとおりです。

• 育成コスト：スキルを身につけるまで学習期間が必要
• 品質維持：プロの目を介さなくなり、品質が低下しやすい
• 運用継続の難しさ：制作・運用の仕組みが整備されていないと、制作が止まりやすい

急な完全内製化が失敗する3つの理由

急激に内製化を進めると上手くいかず挫折してしまいます。
完全に内製するには、動画制作以外のスキルも必要です。

3つの理由を以下に整理します。

①動画運用のスキルが追いつかない

撮影・編集スキルだけでは採用動画の運用はできません。
SNSアルゴリズムの理解、視聴データの読み解き、KPI設計、企画の継続立案といった「運用スキル」が必要です。

これらは外注時には制作会社が担うことが多く、急に内製化するとそのまま抜け落ちます。
現状分析できず、PDCAが回らない状態に陥りがちです。

②仕組み化しないと制作が止まる

急な内製化でもっとも見落とされるのが「継続制作・運用の仕組み」です。
企画・撮影・編集・公開・運用―これらの仕組みが整わないまま見切り発車すると、担当者の業務負担が急増します。

その結果、異動・退職・繁忙期をきっかけに制作がそのまま止まるケースが後を絶ちません。

③動画の品質が低下する

急な内製化では、品質管理が後回しになりがちです。
動画の品質が下がれば、再生数の低下や応募数の減少につながります。

「外注費を抑えることができた」という手応えが先行し、採用成果の変化に気づくのが遅れるのも急ぎすぎの内製化に多いパターンです。
採用成果を軸に内製化の成否を判断する視点が欠かせません。

中小企業にとくに多いのが、こうした「急ぎすぎの内製化」です。
次章では、品質を保ちながら段階的に自走する5ステップのロードマップを解説します。

採用動画の内製化ロードマップ｜5ステップで自走へ

採用動画の内製化は、外注から始めて約12か月かけて段階的に自走へ移行するのが現実的です。
いきなり社内制作を目指すのではなく、外注パートナーの制作現場で「型」を学びながら工程を一つずつ社内へ移すことで、品質を保ったまま移行できます。

具体的には次の5ステップです。

ステップ	期間目安	社内体制	外注依存度
STEP① 運用立ち上げ	0〜3か月	観察役の社員1名	100%（全工程を外注）
STEP② 現場同席	3〜6か月	観察＋月1回の講義で学習	90%（学習に専念）
STEP③ 編集着手	6〜9か月	ショート動画の編集	60%（ショート動画を内製）
STEP④ 企画・KPI内製	9〜12か月	企画・KPI・編集	30%（重要動画のみ外注）
STEP⑤ 自走・ハイブリッド	12か月〜	社内チームが稼働	0〜30%（戦略相談で活用）

このロードマップに沿って進めれば、品質を落とさずに内製比率を高められます。
以下、それぞれ解説します。

STEP①：外注パートナーと動画制作・運用を開始（0〜3か月）

最初のステップは、外注パートナーと動画運用をスタートすることです。
社内に動画制作・運用経験がない段階で内製を始めても、「何が良い動画か」「どのように運用すべきか」の基準がないまま手探りになります。

この期間に社内が担うのは、外注パートナーへの情報提供と確認作業です。
自社の採用ターゲット・社風・訴求したい自社の魅力を言語化してパートナーに共有し、完成した動画が自社の採用戦略と合っているかを確認してください。

STEP②：撮影・編集現場に社員を同席させ「型」を学ぶ（3〜6か月）

外注運用が安定したら、社員を撮影現場に同席させ、プロの判断基準を観察させます。
撮影・編集の意図を現場で見ることが、ノウハウを学ぶ最短ルートです。

たとえば毎月ロング動画とショート動画を外注で制作しながら、その撮影に社員が立ち会う形が効果的です。
「なぜこの構成にするのか」「どのように撮るのが見栄えが良いのか」といった判断の根拠をその場で学習して、実践的なノウハウを習得します。
加えて、定期的な勉強会を設け、動画制作の考え方やノウハウを体系的に学ぶ機会を作ると、習熟が加速します。

STEP③：編集の一部を社員に任せる（6〜9か月）

この期間からショート動画の編集を社員に任せ始めます。
ロング動画よりテンプレート化しやすく、着手しやすいためです。
テロップの入れ方・カットのテンポ・サムネイルの設計など、繰り返し作業の中で「こうやればできるんだ」が実感できます。

STEP④：企画・KPI設計を内製、撮影・編集の一部のみ外注へ（9〜12か月）

ショート編集に慣れたら、企画立案とKPI（重要業績評価指標）設計を社内に移します。
内製化で最も価値が高いのは、撮影・編集スキルよりも「企画とKPI設計」のノウハウです。
具体的には、「どのターゲットに・どのメッセージで訴求するか」という企画の上流から社内で設計し、撮影・編集の技術的な部分だけ外注に残す形です。

この分担により、採用戦略と動画内容のズレが起きにくくなり、応募の質が上がりやすくなります。
視聴回数に加えて、応募数や定着率など採用成果に直結するKPIを社内で設計・モニタリングできるようになることが目標です。

KPI設計についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
採用動画のKPIと効果測定｜再生数の先にある「本当に見るべき指標」とは

STEP⑤：完全内製・部分外注のハイブリッド体制を確立（12か月〜）

12か月を目安に、完全内製か、重要動画のみ外注するハイブリッド体制に到達します。
完全内製にこだわる必要はなく、ハイブリッド体制も現実解です。

たとえば、日常的なショート動画・社員インタビューは社内で制作し、採用サイトのメイン動画や会社説明会向けのブランド動画のみ外注するという使い分けもできます。
外注を戦略的に活用しながら内製できる仕組みを整えることが、内製化の本質であり、長期的な採用成果につながります。

採用動画の内製化を成功させる3つの要素

5ステップのロードマップを実行する際は、以下の3つを整える必要があります。

①継続性を担保する仕組みをつくる

担当者個人のスキルではなく、チームとして再現できる仕組みづくりが必要です。
1人に依存すると、その人の異動・退職でノウハウがゼロに戻るリスクがあります。

仕組みづくりのポイント

• 業務フローのマニュアル化
• 複数人が関与できる体制の構築

②品質基準を明確化する（外注時の品質を「型」として残す）

外注で運用してきた時期の動画を「品質の基準」として明文化します。
暗黙知のまま内製に移ると品質が落ちるためです。

品質基準明文化のポイント

• 編集作業のマニュアル化
• 投稿前チェックリスト作成

③伴走可能な外注パートナーに内製化を依頼する

内製化を成功させるためには、伴走パートナーの存在が必要です。
次のような視点で制作会社を探しましょう。

制作会社選出の判断基準

• 内製化支援の実績があるか
• 制作実績が豊富で、採用成果まで意識した提案ができるか

伴走パートナー選び方についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
大阪エリアで映像・動画制作を依頼するなら？失敗しない会社の選び方を解説

MOGROWの動画制作×内製化支援サービス

MOGROWは、動画制作やSNS運用代行に加え、希望される企業様には内製化まで支援可能です。

MOGROWのSNS用動画内製化支援サービス

MOGROWは、YouTube・SNS用動画の制作ノウハウを社内に定着させる内製化支援サービスを提供しています。
企画・撮影・編集の実践的なノウハウをレクチャーし、貴社の自走体制の構築をサポートします。

＼内製化支援の詳細・費用のご確認はこちら／

内製化支援の実例：株式会社クリコン様

ここでは、MOGROWが内製化を支援した株式会社クリコン様を紹介します。
具体的には次のような支援を実施しました。

• MOGROWが毎月ロング動画1本・ショート動画1本を制作
• 撮影に社員様が見学として同席
• 撮影・編集のノウハウを段階的に講義（月1回）

結果として、社内に「発信しよう」という空気が生まれ、現在では、社内の5〜6名で動画制作を続ける体制まで内製化が進んでいます。

内製化成功のポイントはこちらの記事で詳しく紹介しています。
【経営者必読】中小企業の採用動画｜単発で終わらせない継続型戦略と成功事例を解説

採用動画の内製化に関するよくある質問

Q

採用動画を内製化するまでにどのくらい期間がかかりますか？

A

完全内製化までは12か月程度、ハイブリッド体制までは6〜9か月程度が目安です。社内のリソースや学習速度によって前後します。

Q

内製化のために必要な機材・スキルは何ですか？

A

ショート動画であればスマートフォンと動画編集アプリで始められます。ロング動画は専用機材（一眼レフカメラ・マイクなど）が必要です。

Q

スマホ撮影だけでも内製化は可能ですか？

A

部分的には可能です。ショート動画はスマホで撮影された「自然な映像」のほうがSNSでは好まれる傾向があります。

Q

内製化したあとも外注は必要ですか？

A

ハイブリッド体制を取るなら外注も有効です。重要度の高いブランディング動画を制作したり、方向性の相談を受けたりすることもできます。

採用動画の内製化に関するまとめ

この記事では次のことを解説しました。

採用動画の内製化は「一気に自社制作へ」ではなく、「外注→ハイブリッド→自走」のような段階的に進めることが成功の秘訣です。
外注で品質基準を学びながら工程を一つずつ社内へ移すことで、品質を保ったまま外注依存度を減らすことが可能です。

MOGROWは、映像を活用して企業様の課題を解決するために、企画・制作・SNS運用に加え、内製化を支援しています。
動画の納品後も、採用課題の解決まで伴走させていただきます。

＼まずは30分、話を聞くだけでも大歓迎です／